Digital Art
5GとMEC(Multi-access Edge Computing)サーバーを活用することで、複雑な計算処理を用いたアート「Digital Art」を実現します。また、スマートフォンやタブレットを使って、インタラクティブにアートを鑑賞するなど、最先端の技術でアートの新たな楽しみ方を生み出していきます。
2020年8月に開催した「ギジュツノチカラ展」では、アーティスト「脇田 玲」の「Hidden Superb View-隠された絶景」の作品を展示しました。
5Gの普及とともに、よりよい暮らしを実現するためのさまざまな新サービスの開発や、Beyond 5G/6Gといったさらなる未来を見据えた研究や技術開発に取り組んでいます。
5Gは、産業やサービスを大きく進化させることが可能なテクノロジーです。
当社では、5G技術をフル活用するため、eMBB(高速大容量)を用いたサービス開発、またURLLC(高信頼低遅延)やmMTC(多数同時接続)に関する先行研究など、さまざまな活動・調査研究に取り組んでいます。
具体的には、未来の自動運転社会における事故低減技術や自動運転車両の制御などに関するさまざまなV2X(Vehicle to X)の実証実験の他、5GとAIを組み合わせた映像伝送・解析の実証実験など新たなサービスの実現に向けた研究開発を進めています。
大容量・高画質のコンテンツやサービスを超高速通信でストレスなく利用できます。
遅延が大幅に低減され、自動運転車やロボットの遠隔操作など多彩な用途への利用が可能となります。
同時接続が可能になることで、スマートフォンやタブレット端末だけでなく、さまざまなモノがネットワークに接続され、新たな生活やビジネスを実現します。
5Gで、IoT、VR・AR、ドローン、自動運転、遠隔治療など、世界を変える新技術を実現していきます。
宇宙空間や成層圏から通信ネットワークを提供する「NTN(Non-Terrestrial Network:非地上系ネットワーク)」。
世界に目を向けると、人口の約半数がインターネットを利用できていないと言われている中、当社は世界中のデジタルデバイド(情報格差)を解消することをミッションとして掲げてきました。
上空からネットワークを構築することで、今まで通信サービスのエリア外であった地域でも利用でき、一般ユーザーだけではなくDX(デジタルトランスフォーメーション)が加速する産業界においても大きな影響を与えます。当社は、世界中にインターネットを届けることで、通信環境が整っていないアナログな産業を一気にデジタル化し、社会構造の変革を実現するため、シームレスにつながる先進的な通信サービスやDXソリューションの提供を目指します。
また、NTNの整備により、災害時に地上の通信設備やネットワークに影響があった場合でも、つながる通信が確保できるため、BCPの観点でも期待されています。
宇宙空間や成層圏から通信ネットワークを提供する「NTN」。ソフトバンクは「OneWeb」「Starlink Business」「HAPS」の3つの通信サービスによるNTNソリューションを展開します
第五世代移動通信システム(5G)の次の世代となるBeyond 5G/6Gは、超高速・大容量、超低遅延、多数同時接続可能な通信だけでなく、耐障害性や量子コンピューターに対抗できる高いセキュリティ、環境に応じて動的に最適化する自律制御性も必要となります。
当社は通信のさらなる高速化を目指して、テラヘルツ波や光無線の研究開発を進めるとともに、堅牢性、拡張性、高機能性を同時に実現する仮想化技術の研究開発を推進し、産業のデジタル化に対応できる、より速く、より安全で、より効率的なネットワークの実現を目指します。
Beyond 5G/6Gを見据え、多角的な研究開発に取り込むことで、よりよい通信事業の拡充に注力していきます。
当社では、通信の進化を支えるさまざまな基盤技術の研究開発に取り組んでいます。
昨今、目覚ましい発展を遂げているドローンなどのUAV(unmanned aerial vehicle)を用いて数百m~20km上空に配置する上空基地局の実用化が期待されており、ソフトバンクでは、次世代のセルラー通信基盤技術として、これらの上空基地局と地上のセルラー通信ネットワークの連携により超広域低遅延通信を実現する三次元空間セル構成技術の研究開発を実施しています。
上空も含めた全ての屋外三次元空間をサービスエリアとする三次元空間セル構成技術を実現するための主な要素技術として、上空基地局(リピーター)、無線通信技術、上空基地局と地上セルラーネットワークの連携制御ネットワーク、三次元空間セル構成技術のセル設計を最適に行うための電波伝搬モデルの研究開発に取り組んでいます。また、国内外への貢献を目指し、研究成果の国際標準化を推進する活動も積極的に行っています。