グループ構造

ソフトバンクは、
総合インターネット企業として
情報革命に挑みます

当社の位置付け

[注]

Zホールディングスの保有は当社の連結子会社であるAホールディングス(当社とNAVERがそれぞれ議決権の50%ずつ保有)を経由しており、AホールディングスがZホールディングスの議決権の65.3%を保有しています。

ソフトバンク株式会社(以下「ソフトバンク」)グループは、日本全国をカバーする通信ネットワーク、インターネットメディア「Yahoo! JAPAN」、決済プラットフォーム「PayPay」、そしてコミュニケーションアプリ「LINE」などの、日本有数のプラットフォームを有する企業グループです。
ソフトバンクの親会社は、戦略的持株会社であるソフトバンクグループ株式会社です。ソフトバンクグループ株式会社は、「情報革命で人々を幸せに」という経営理念の下、世界の人々が必要とするテクノロジーやサービスを提供する企業グループとなることを目指しています。ソフトバンクは、その中で中核となる事業会社として、テクノロジーやサービスを追求し、情報革命の新たなステージに向けた挑戦を続けています。

これまでの歩み

ソフトバンクは、
革新的なサービスを通じて、
国内通信市場の発展に
貢献してきました

ソフトバンクのアイデンティティーは、現在の親会社であるソフトバンクグループ株式会社の中心的な事業として成長する過程で形成されてきました。ソフトバンクグループは、2001年にブロードバンド事業に参入し日本の通信インフラを大きく変革しました。さらに2006年にボーダフォン日本法人を買収してモバイル通信事業に参入しました。そして、2015年にグループ内4社で営んでいた通信事業を統合し現在のソフトバンクの姿となりました。これまでの歩みは、最先端のテクノロジーを生かし、快適で利便性の高い通信サービスを幅広く提供してきた歴史といえます。

2007年には、“ソフトバンク”同士なら特定の時間帯に通話無料となる「ホワイトプラン」を開始し、2008年にはスマートフォンの普及を見据えて日本で初めてiPhoneの販売を開始するなど、お客さま視点の革新的なサービスを次々と生み出し、日本の通信サービスの発展をリードしてきました。これからも、未来を見据えたイノベーションに取り組み、より多くの方にご満足いただけるサービスを常に追求することで、お客さまに好かれ続けるソフトバンクを目指します。

2001年

「Yahoo! BB」提供開始

日本のインターネットは遅くて料金も割高と言われていた時代に、当時世界で最も高速で最も安いインターネットサービスとして提供を開始し、日本のインターネットの普及に大きく貢献しました。

2007年

ホワイトプラン提供開始

1時から21時までの時間帯“ソフトバンク”同士の通話が無料となる音声通話定額プラン「ホワイトプラン」を打ち出しました。当時の日本の通信業界では革命的な取り組みであり、数多くのお客さまにご好評いただきました。

2008年

iPhone独占販売開始

早くから米Apple Inc. 創業者 スティーブ・ジョブズ氏の先見性に注目していた当時の社長 孫 正義は、彼に直談判し、iPhone3Gの日本における独占販売を成功させました。これは、日本のiPhoneブームを引き起こす大きなきっかけとなりました。

2014年

新ブランド展開

多様化するお客さまのニーズに応えるため、“ソフトバンク”ブランドに加えて、低価格の“ワイモバイル”ブランドの展開を開始しました。“ソフトバンク”は大容量データプランで思う存分スマートフォンを楽しみたいお客さまに選ばれる一方で、“ワイモバイル”は月々の費用を抑えつつ快適にスマートフォンを利用したいお客さまから支持されています。

2015年

「SoftBank 光」開始

光ファイバー網を利用した家庭向け高速インターネットサービス「SoftBank 光」の提供を開始しました。また、ブロードバンドサービスとモバイル通信サービスをセットで契約されたお客さまにモバイル通信サービス料金を割り引く「おうち割 光セット」を開始し、多くのお客さまにご加入いただいています。

2016年~

大容量データプラン展開

スマートフォンでインターネットや動画を楽しみたいお客さまに、ストレスフリーでお使いいただくためのプランとして、20GBのデータ容量を毎月使えるデータ定額サービス「ギガモンスター」を開始しました。また、2017年には50GBの「ウルトラギガモンスター」、2018年には50GBに加えて、対象の動画とSNSが使い放題となる「ウルトラギガモンスター+(プラス)」など、さまざまなデータプランを展開してきました。

2018年~

新ブランド展開

LINEモバイルとの資本・業務提携により、“ソフトバンク”、“ワイモバイル”に続く第3のブランド「LINEモバイル」の展開を開始しました。「LINE」をはじめとする主要SNSや音楽サービス「LINE MUSIC」が使い放題のプランが特徴の「LINEモバイル」はオンラインでのお客さまとの接点に強みを持ち、SNSを頻繁に使う若者を中心に高い支持を得ています。

2018年

スマホ決済サービス「PayPay」開始

ソフトバンクとZホールディングスが共同で「PayPay」を開始し、キャッシュレス決済市場に本格的に参入しました。インド最大の決済サービス事業者Paytmの技術を用いた使いやすいアプリケーションや、加盟店舗数の増加によりユーザーは急拡大しました。

沿革

事業内容

ソフトバンクは、
4つの主要な事業分野と
それ以外の領域で
多様なニーズにお応えしています

ソフトバンクは、「コンシューマ事業」、
「法人事業」、「流通事業」、
「ヤフー事業」の
4つの主要な事業と
それ以外の領域で事業を展開しています。

売上高シェア率 売上高 4兆8,612億円 コンシューマ 55% 法人 13% 流通 9% yahoo 21% その他 2%

 

 

[注]

共通支配下の取引として2019年9月30日までに当社グループの傘下となった被取得企業(ヤフー含む)は、当社グループの会計方針に基づき、2018年4月1日に取得したものとみなして遡及して連結したものとして会計処理しています。

構成比は小数点以下四捨五入しているため、合計が必ずしも100%とはなりません。

  • コンシューマ
    事業
  • 法人事業
  • 流通事業
  • ヤフー事業
  • その他

個人のお客さま向けに、モバイル端末の販売を含むモバイル通信サービスとブロードバンドサービスを提供しています。

モバイル通信サービス

当社は、“ソフトバンク”、“ワイモバイル”、オンライン専用の新ブランド“ラインモ”の3つのブランドでモバイル通信サービスを提供しています。それぞれ特長の異なる3つのブランドをご用意し、お客さまの多種多様なニーズにお応えしています。

SoftBank Y!mobile LINEMO

ブロードバンドサービス

個人のお客さま向けに、光ファイバー網を利用した家庭向けの高速・大容量通信回線サービス「SoftBank 光」のほか、工事不要ですぐにWi-Fiが使える「SoftBank Air」などのブロードバンドサービスを提供しています。

SoftBank光 SoftBank Air

その他の事業を確認する

法人のお客さま向けに 、モバイル通信サービスや端末レンタル、固定電話、ネットワーク構築といった、いわゆる通信サービスに加え、クラウド、セキュリティ、IoT商材・サービス、デジタルマーケティングなどの多岐にわたるサービスやソリューションを提供しています。

クラウド ネットワーク・VPN モバイル AI・機械学習 IoT 音声・電話 RPA デジタルマーケティング データセンター セキュリティ ロボット

ソフトバンクグループの原点であるIT流通ビジネスを受け継ぐとともに、市場環境の変化を迅速にとらえ、新たなビジネスモデルを生み出しています。

<法人向け>

国内最大規模の販売ネットワークを通じ、クラウドやAIを含めた先進のテクノロジーを活用したプロダクト・ソリューションを提供しています。

ICTクラウド

<コンシューマー向け>

独自の企画・開発力を生かし、ソフトウエアやモバイルアクセサリーから、IoTプロダクト・サービスへと商品ラインアップを拡充しています。

IoTサービス

ヤフー事業はコマース領域とメディア領域とで構成されています。

コマース事業

メディア事業

当社は最先端の技術革新をビジネスチャンスとして常に追求しており、FinTech※1、IoT、クラウドなどの分野に積極的に投資を行い、事業展開を図り、多岐にわたる事業を行っています。   

会社・事業例

SB PaymentService

決済代行サービスの提供、集金代行
および企業の計算事務代行

SB Technology

クラウド・セキュリティ・IoTなどの
ICTソリューションの提供

PayPay証券

スマートフォンでの株式投資を
専門にした証券業

HAPS MOBILE

HAPS事業※2に関するネットワーク機器の研究開発・製造・事業企画、周波数利用に向けた活動

[注]

  • FinTech:金融(Finance)と技術(Technology)を組み合わせた造語。インターネットやスマートフォン、AIなどを活用した新しい金融サービスのことを指します。
  • HAPS:HAPS(High Altitude Platform Station)とは、成層圏に飛行させた航空機などの無人機体を通信基地局のように運用し、広域のエリアに通信サービスを提供できるシステムの総称です。

新領域の取り組み事例

当社は合弁会社(ジョイントベンチャー)を通じた新規事業の創出にも力を入れています。

QRコードを使った
スマートフォン
決済サービス

インドのスマートフォン決済サービス
におけるリーディング企業 Paytm

PayPay株式会社は、当社とヤフーが共同で設立し、ソフトバンクグループの投資先であるPaytmの技術を利用し、2018年10月にバーコードやQRコードを使って決済ができるスマートフォン決済サービス「PayPay」の提供を開始しました。同年12月に行った「100億円あげちゃうキャンペーン」で大きく認知度を上げ、ユーザー数を爆発的に増やしました。2019年10月にはヤフーが「PayPay」の名を冠した新eコマースサービス「PayPayモール」、「PayPayフリマ」の提供を開始しました。2020年6月には、累計登録ユーザー数※1が3,000万人を突破し、「PayPay」が利用できる加盟店数は230万カ所※2を突破しました。

現金で支払う習慣が根強い日本では、キャッシュレス決済比率が約27%※3にとどまっています。日本政府は2025年までにキャッシュレス決済比率40%、将来的には世界最高水準の80%を目指すという方針を掲げています。「PayPay」は、日本国内のキャッシュレス決済の普及を促進するため、日々サービスを進化させています。「オフライン決済」だけでなく「オンライン決済」「公共料金決済」「個人間の取引」「金融サービス」などのさまざまなサービスが簡単に利用できる多機能な“スーパーアプリ”を目指します。この「PayPay」を中心に当社グループとしての事業シナジーを追求し、収益貢献事業に育成します。

金融サービスの強化で「PayPay」はスーパーアプリへ

[注]

※1アカウント登録を行ったユーザー数です。

※2店舗やタクシーなど、「PayPay」への加盟契約申込数です。

※3出典:日本のキャッシュレス決済比率、決済事業者及び国の開示の在り方について(経済産業省資料)

日本のワークスタイルを
変革する
ワークスペース
提供サービス

世界最大手のシェアオフィス

2010年創業
38カ国149都市で展開

2020年3月時点の数値です。

最先端のワークスペースを提供するWeWork Japan合同会社(以下「WeWork Japan」)は、当社、ソフトバンクグループ、そしてWeWorkが共同で2017年7月に設立しました。WeWorkは世界最大手のコミュニティ型ワークスペース運営企業です。最大の特長は、コミュニティの存在です。WeWorkの入居者同士が企業の垣根を越えて知り合い、相互に刺激し合えるコラボレーション環境を提供しています。また、最先端のデータ技術による空間設計で、よりよいワークスペースの構築を行っています。

WeWork Japanは2018年2月のサービス開始から、わずか2年4カ月で会員数2万2,000人※1を超え、全国6都市31拠点※1に達しています。スタートアップ企業のみでなく、自治体や有名企業のイノベーション部門なども相次いで入居し、時には入居者が共同でプロジェクトを立ち上げるなど、コミュニティを活用した交流を深めています。WeWorkが行った調査では、東京拠点のメンバーの8割以上が「WeWorkのおかげで自社が成長した」 ※2と回答しており、調査を行った世界62都市の中で最高評価を獲得しています。

[注]

※12020年6月時点の数字です。

※22019年6月発表WeWork「グローバルインパクトに関する報告書」

次世代のタクシー
配車サービス

世界最大級の交通プラットフォーマー

2012年創業
5億5,000万人以上の
アプリケーションの登録者

滴滴出行の2020年6月時点のグローバル数値に基づきます。

待ち時間短縮・自動翻訳機能搭載・ワンタッチで支払い完了

AIを活用したタクシー配車プラットフォームを提供するDiDiモビリティジャパン株式会社(以下「DiDiモビリティジャパン」)は、当社と滴滴出行の合弁会社として2018年6月に設立されました。滴滴出行は、タクシー配車やライドシェア、バイクシェア、フードデリバリーなどといった、世界最大級の交通プラットフォームを運営するグローバル企業です。「DiDi」のサービスは、専用のアプリを使いタクシー配車を行うサービスで、AIとデータ分析技術を活用した、乗車客の需要予測マップを運転手に提供していることが特長です。これにより、今タクシーに乗りたい客と空車タクシーを効率的にマッチングすることができます。

日本でのビジネス展開を行うDiDiモビリティジャパンは、タクシーアプリカテゴリにおける月間ダウンロード数第1位を達成し※1、契約タクシー会社数は、前年同期比11倍に増加※2、配車回数は前年同期比8倍※3に増加しました。また「DiDi」を導入したことで、実車率や1台当たりの売上高が改善するなど、タクシー会社側にも効果を実感いただいています。

[注]

※1アップアニーの調査による、2019年7月~12月におけるタクシーアプリダウンロード数(iOS・Android合計)です。

※2DiDiモビリティジャパン調べ、2020年3月時点のDiDiプラットフォームに加盟済みのタクシー会社数(法人単位)

※3DiDiモビリティジャパン調べ、2020年3月時点のDiDiプラットフォームを通じて配車が完了した回数

革新的ホテル&
住居サービス

世界有数の
グローバルホスピタリティ企業

2013年創業
日本を含む 80カ国800以上の都市

2020年5月時点の数値です。

OYO Hotel

OYO Hotels & Homesと当社は、日本での快適で便利な宿泊施設とおもてなしの体験の提供、およびスマートフォン上で宿泊予約をするように部屋を借りることができる新たな暮らし方の提案を目指して、OYO Japan合同会社(以下「OYO Japan」)を通じて「OYO Hotel」と「OYO LIFE」の事業を運営しています。

「OYO Hotel」の特長は、ホテルのトータルコンサルティングと、AIを活用した価格調整システムです。AI分析を活用したインテリアデザインで内装や外観を改装し、運営システムの導入、国内および海外からの集客支援までトータルにサポートします。

OYO LIFE

「OYO Hotel」は、日本でのサービス開始からわずか1年あまりで6,000室超の客室を展開しました。「OYO」アプリからの予約に加え、「Yahoo!トラベル」や「じゃらん」、「楽天トラベル」といった旅行サイトから予約可能で、手ごろな価格で地域に根ざしたブランドの確立を目指し、今後さらなる利用者の拡大を目指しています。
「OYO LIFE」は、テクノロジーを活用し、スマートフォンひとつで物件探しから、契約、支払い、入退去が完結する家具家電付きアパートメントサービスを提供しています。

次世代モビリティサービス

当社とトヨタ自動車株式会社は、モビリティサービスの構築に向けて戦略的提携に合意し、新会社MONET Technologies株式会社(以下「MONET」)を設立して、2019年2月に共同で事業を開始しました。
当社が開発した、スマートフォンやセンサーデバイスなどからのデータを収集・分析して新しい価値を生み出す「IoTプラットフォーム」と、トヨタ自動車が構築したコネクテッドカーの情報基盤である「モビリティサービスプラットフォーム」を連携させ、車や人の移動などに関するさまざまなデータを活用することで、移動に関する社会課題を解決するとともに、将来の自動運転社会を見据えて、自動運転車両を活用した移動型コンビニやクリニック、オフィスなどの新たなモビリティサービスを創出することを目指しています。

また、2019年6月、同社は、いすゞ自動車株式会社、スズキ株式会社、株式会社SUBARU、ダイハツ工業株式会社、日野自動車株式会社、本田技研工業株式会社、マツダ株式会社とそれぞれ資本・業務提携を行っています。

さらに、MONETは、MaaSオープンプラットフォームの構築、およびMaaS普及促進、移動における社会課題の解決や新たな価値創造を目指すMONETコンソーシアムを立ち上げ、2020年3月末時点で531社の企業が加入しています。
今後もMONETは、各地域の課題解決や発展に向けての全国の自治体との連携や、上記活動を通じて、日本の社会課題の解決や新たな価値創造を可能にする革新的なモビリティサービスの実現と普及に取り組んでいきます。

[注]

MaaSとは、Mobility as a Serviceの略称で、車や人の移動に関するデータを活用することで需要と供給を最適化し、移動に関する社会課題の解決を目指すサービスです。

共同記者会見 速報レポート

技術開発への取り組み

あらゆるモノが
ネットワークにつながる
未来に向けて、
革新的な技術の開発に
取り組んでいます。

「5G」で変わる社会

2020年3月から、5G(第5世代移動通信システム)サービスが商用化されました。

超高速かつ低遅延で、大容量の通信を可能にする5Gの普及により、今までとは比較にならない量の情報を取り扱うことが可能になり、AI、IoT、スマートカー、ロボットなどの先端技術を用いた新たなサービス・ソリューションが、次々と実用化されていきます。

VR(仮想現実)、AR(拡張現実)、MR(現実と仮想現実の融合)

VR(仮想現実)、AR(拡張現実)、MR(現実と仮想現実の融合)

ドローン

ドローン

自動運転

自動運転

商品管理(IoT)

商品管理(IoT)

そのほかにも多様な分野で活用が期待されています

5Gについて

5G時代に向けた
ソフトバンクの取り組み

5G展開スケジュール

ソフトバンクは、4Gで培った強みを最大限活用し、5G展開エリアの拡大を図ります。2021年3月末に全国47都道府県への展開、2022年3月末には人口カバー率90%超を目指します。

ソフトバンクの5G展開

2020年4月にKDDI株式会社と地方における5Gネットワークの早期整備を推進する合弁会社「株式会社5G JAPAN」を設立しました。両社が保有する基地局資産を効率的に相互利用するインフラシェアリングを推進し、5Gの地方展開を加速していきます。

ソフトバンク5Gの3つの優位性

①既存基地局の活用 ②Massive MIMOのノウハウ
  • 既存基地局の活用:5Gは高周波数帯のため、電波の直進性が高く減衰しやすい、つまり遠くまで届きにくいという特性があり、5Gでは4Gより多くの基地局が必要です。ソフトバンクは、過去に株式会社ウィルコムの子会社化やイー・アクセス株式会社の買収をしてきたこと、またプラチナバンドと呼ばれる900MHz周波数帯を持っていなかったために多くの基地局を建設する必要があったことから、今では全国23万カ所と多くの基地局を有しています。これら既存の基地局を活用することで、設備投資を効率的に実施していきます。
  • Massive MIMOのノウハウ:ソフトバンクは5Gの有力な要素技術の一つとなる「Massive MIMO(マッシブ マイモ)」を世界で初めて商用化しました。これにより、通信速度が遅くなりがちな駅や繁華街など、数多くの人が往来する場所でも、快適なモバイル通信を実現します。
SoftBank 5G 特設ページ

[注]

2020年3月時点。

TM and © 2020 Apple Inc. All rights reserved. Apple、iPhoneは、米国および他の国々で登録されたApple Inc.の商標です。iPhoneの商標は、アイホン株式会社のライセンスに基づき使用されています。