場所を問わず活発なコミュニケーションができる電話環境を整備し、働き方改革を加速

リモートワークをはじめとした働き改革が進む中、工場のオフィス棟新設を機にクラウドPBX「Dialpad」を導入

日本特殊陶業は、2021年1月の「働き方改革宣言」以前から働き方改革に着手しており、多様な働き方の中からその時々で最も効率的な働き方を選択できるよう環境整備を進めてきました。その一環としてリモートワークを推進しています。

働き方改革の象徴が、小牧工場のオフィス棟『N-FOREST（エヌフォレスト）』だと、共用部分の機材の選定や導入を担当する、総務部の西村氏は語ります。
2021年8月に稼働を開始した新しいオフィス棟『N-FOREST』は、以前のオフィス棟と比べると入居社員数が増え、建物も大きくなっているといいます。

「『N-FOREST』で働く社員は1,200名近くいるのですが、それに対して席の数を900席ほどに減らしています。働き方改革が社内に浸透し始めたことから、リモートワーク前提の座席数にして、フリーアドレスにしました」
（西村氏）

フリーアドレスとは、社内のデスクを固定せず、席を自由に選んで仕事をするシステムです。そのため、固定電話を前提としたPBXは適しません。
そこで代替の電話システムが必要でしたが、PHSの使用もアンテナの設置費用がかさむことから考えられない状況だったと、情報システム部の田村氏は語ります。

「『N-FOREST』だけでなく、全社のPBXをどうするか。将来を見据えたコミュニケーション・システムの構築が必要でした」
（田村氏）

そこで、以前から取引のあったソフトバンクの商材も含め、４社のクラウドPBXの比較検討を行いました。

「全ての商品でトライアルをし、１年間かけて検討しました。その結果、Dialpadを導入することに決めました。0ABJ番号が使えるだけでなく、スマートフォンでもPCでも使えるといったクラウドPBXの基本的な機能はもちろん、Dialpadには電話帳機能がデフォルトでついていて、電話としてシンプルに操作できますし、ID登録もGoogleアカウントと連携させるだけなので簡単。ユーザーが直観的に操作できるインターフェースも魅力です」
（田村氏）

それ以上に決め手になったのは、既存の内線との連携が可能なことだったといいます。